ワイ(1970年代後半生まれ)等が子供の頃は、日本史は「戦後」くらい
まででしたが、今や「平成(1989年・平成元年~2019年・平成31年)」
は立派な試験範囲です…世知辛い世の中ですね(ちょっと違うか)。
まずは平成の年号をきちんと頭に入れましょう。
★1989年・平成元年~2019年・平成31年
★平成は31年間
★平成と西暦の覚え方:1989年・平成元年なので、+88(平成3年→3+88=1991年)
2000年以降も同じ考えでOK。2000年、100-88=12、平成12年。2019年、119-88=31、平成31年
(明治(1868)+67、大正(1912)+11、昭和(1926)+25)
平成史(1989年・平成元年~2019年・平成31年)まとめ:低成長の時代
戦後、朝鮮戦争(1950~52)の特需の後、日本は「高度経済成長」(1955年から
約10年間)でした。その後、1973年の石油ショックからは「安定成長」という
時代に入っていました。その後、(日米)「貿易摩擦」→国際的取り決めでの円高(プラザ合意)
→輸出企業が儲からない、不景気になったらまずいぞ!金融緩和や!→1980年代後半の「バブル景気」
となりました。土地や株の値段が上がり続けていました。しかし、1990年頃にバブルが弾け、
「平成の30年」(1989~2019)は「低成長の時代」になりました。
「失われた30年」といった言い方もされます。
平成史(1989年・平成元年~2019年・平成31年)年表
【平成史(1989年~2019年)基本年表】
1989年(平成元年)4月 消費税導入(3%、竹下登首相)/天安門事件/冷戦終結
(1990年頃から「バブル崩壊」)
1991年(平成3年)長崎の雲仙普賢岳で火砕流/ソ連解体/湾岸戦争
1992年(平成4年)PKO協力法→自衛隊がカンボジアに
1993年(平成5年)「55年体制」崩壊(自民党が下野)→細川護煕(もりひろ)首相
1995年(平成7年)阪神・淡路大震災。地下鉄サリン事件
1997年(平成9年)消費税5%に
1998年(平成10年)長野冬季オリンピック
2000年(平成12年)沖縄サミット
2001年(平成13年)アメリカで同時多発テロ
2002年(平成14年)日韓共催サッカーワールドカップ
2008年(平成20年)北海道洞爺湖サミット
2009年(平成21年)裁判員裁判制度始まる
2011年(平成23年)3月11日。東日本大震災
2014年(平成26年)消費税8%に
2016年(平成28年)マイナンバー制度始まる。熊本地震。選挙権18歳に/伊勢志摩サミット
2019年(平成31年)4月30日平成の天皇が退位→「令和」(2019年5月1日~)に