2024年・中学受験社会の時事問題―「中学受験+塾なし」の勉強法!

(2025年用の中学受験・社会の時事問題の記事はこちら)

中学受験社会の時事問題・2025年用

(2022年・2023年中学受験用の時事問題の記事はこちら)

2022年・中学受験社会の時事問題

2023年・中学受験社会の時事問題

「時事問題」は中学受験の社会では必須です。特に難関校で多く出題されています。

ここでは、2024年(令和6年)1月~2月の中学受験社会で出題されうる時事問題

まとめています。

中学受験・社会の時事問題は、基本的には「前年に起こったこと」が出題されます。

ですので、「中学受験2024」であれば2023年に起こったことですね。

目次(上にあります)を見ると、何があったかが分かるので、じっくり見てください。

「時事」の問題なので、今後「問題」が起こり次第更新していきます。

また、「いつまで」が出るかというと、毎年10月頃に発表される

「ノーベル賞」までというのが一般的です。

ノーベル賞と中学受験の社会:過去の日本人受賞者一覧

*2023年11月1日発売です。毎年、すぐ売切れになりますのでお早めに!

中学入試用 サピックス重大ニュース」(2024年)

(2025年用の中学受験・社会の時事問題の記事はこちら)

中学受験社会の時事問題・2025年用

2024年・中学受験社会の時事問題のテキストはSAPIXのものを使ってください

「中学受験社会の時事問題のテキスト」ですが、毎年11月にSAPIX(サピックス)

が発売する

中学入試用 サピックス重大ニュース」(2024年)

というものがあり、これを真剣にきちんと読み込めばほぼ大丈夫です。

*2023年11月1日発売です。毎年、すぐ売切れになりますのでお早めに!

ただし、SAPIXなので内容はかなりきちんと(難しい)しています。ですから、

受験直前の時期にそれなりの時間を使って読み込む必要があります。

2024年度用の「中学入試用 サピックス重大ニュース」の予約開始は、例年

通りなら2023年9月頃かと思われます。

昨年は2022年11月1日発売開始でした。こちらの商品は、例年、あっという

間に在庫切れになります。購入される場合は予約しておく方が確実でしょう。

また、いきなりこの本を買って「0」から時事問題を詰め込むのはあまり

合理的ではありません。

常に世界や国内の情勢にアンテナを貼っておき、それこそこのブログ記事で

大枠を頭に入れておいて、その後、受験前に上記の本でキッチリと細部を

詰めていくのが良いかと思います。

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(2025年用の中学受験・社会の時事問題の記事はこちら)

中学受験社会の時事問題・2025年用

2024年・中学受験社会の時事問題

カタール・ワールドカップ

サッカーのカタール・ワールドカップは2022年11月~12月に行われましたが、

中学受験的に見ると、おそらく既に問題は作られた後だったと思われますので、

2024年1月~2月の受験でも出題される可能性はおおいにあります。

2022年の(サッカーの)ワールドカップは中東のカタールで

開かれました。地図+首都(ドーハ)が必須です。

カタールはアラビア半島の東側にある小国です。

首都はドーハ。

年配のサッカーファンなら知っている「ドーハの悲劇」の舞台です。

カタール断交」長期化も 中東で新たな戦火が広がる? (THE PAGE) - Yahoo!ニュース

サッカーのワールドカップは通常、4年に一回、夏季オリンピックの間の

年(2014年、2018年、2022年)の6月~7月くらいに開かれます。

ただし、カタール大会は、夏のカタールでは暑すぎるために、

11月~12月に開かれました。

結果はご存じのようにメッシ率いるアルゼンチンが36年振り3度目の優勝でした。

なお、次回2026年のFIFA(国際サッカー連盟)ワールドカップは、

アメリカ合衆国、メキシコ、カナダの北中米3ヶ国の共催で行われます。

ワールドカップの共同開催は、2002年の日本と韓国による2ヶ国での

共催以来のことで、3ヶ国による共催は史上初めてとなります。

中国の人口が減少:61年振り。14億1175万人

2022年末の中国の人口が14億1175万人となり、61年ぶりに減少しました。

日本と同じく中国も少子高齢化が進んでいますが、人口減少の要因は、

急速な少子化とみられています。

また、2022年末の世界の人口トップは中国ですが、2023年にもインド

が中国を抜くと見られています

世界人口・2022年11月に80億人を超える見通し+インドが世界一の人口に

(時事問題2023年のリンク)

人口世界一が2023年からインドになる(可能性が高い)というのは、

かなり大きな変化かと思います。

2022年の出生数が80万人割れ(過去最低)

厚生労働省が2023年2月28日に公表した2022年の人口動態統計(速報)で、

外国人を含む出生数は79万9728人でした。

国内生まれの日本人に絞り込んだ出生数(概数)は6月に公表されます。

国の推計方法で計算すると77万人台と見込まれています。

40年前の1982年の出生数(国内で生まれた日本人の子ども)は、

151・5万人で、40年間でほぼ半減することになります。

2022年の出生数が約77万人になるとみられていましたので、その通りの

結果になりそうです。

・国が統計を取り始めた1899年以降で初めて80万人を下回る見通し

・国の予測よりも8年早い

・少子高齢化がさらに進む

日本の出生数

2022年 約77万人の予測

2021年 811,604人

2020年 840,835人

2019年 865,239人

2018年 918,400人

2017年 946,146人

2016年 977,242人

2015年 1,005,721人

~~~~~

1982年(昭和57年) 約1,515,000人

(2025年用の中学受験・社会の時事問題の記事はこちら)

中学受験社会の時事問題・2025年用

トルコ・シリアで大地震:死者3.3万人以上(2024年2月)

2023年2月6日、トルコ南部のシリア国境付近で大地震がありました。

2月13日の段階で3.3万人以上の死者が確認されています。

トルコ南部のカフラマンマラシュという都市が震源に近いとされています。

トルコ(首都・アンカラ)というのは歴史的にも重要な国ですし、地理的にもヨーロッパ

とアジアの中間地点ともされています。イスタンブールはトルコ最大の都市で、非常に重要

な地名なので覚えましょう。地図必須です。

(中学受験の時事問題の場合、首都がアンカラである事をおさえましょう。

トルコ=イスタンブールというイメージありますからね)

さらに細かい事を言うと、ヨーロッパとアジアの境目のイスタンブール

は港町ですが、その海峡が有名な「ボスポラス海峡」です。

そこまで問うのは難関校くらいだと思いますが(大学入試ではよく

問われます)。

日本の島の数が14125に!(これまで6852)

2023年4月11日に国土地理院から発表されましたので、これで正式

決定かと思われます。

国土地理院が、我が国の島を一定の条件のもと数えた結果、14,125島

となりました

https://www.gsi.go.jp/kihonjohochousa/islands_index.html

地理においては大きなニュースかと。

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

政府が日本全国の島を35年ぶりに数え直した結果、総数がこれまで

公表されてきた6852から1万4125に倍増する見通しであることが13日、

関係者への取材で分かった。地図の電子化に伴い調査精度が大幅に向上し、

正確に把握できたためで、3月にも公表する方針。国土地理院が最終的な

調整を進めており、数は変動もあり得る。

出典:KYODO

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

正式な発表後、加筆・修正します。

「日本の島の数」はこれまで6852(7000弱)とされていましたが、それが

一気に1万4000強になったらこれは大きな変化です。

「島の計数方法」については国際的な取り決めはありません。

そのため、一定の条件のもと我が国の島の数を数えました。

今回の計数結果は、これまで我が国の島の数として広く用いられてきた6,852島

(海上保安庁、昭和62年公表)と大きく異なっています。これは測量技術の進歩

による地図表現の詳細化が大きく影響していると考えられます。

「島」の定義は以下のようになっているとの事です。

(1) 周囲が0.1km以上のもの

(2) 何らかの形で本土とつながっている島については、それが橋・防波堤のよう

な細い構造物でつながっている場合は島とし、それより幅が広くなっていて本土

と一体化しているものは除外

(3) 埋め立て地は除外する、

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

「島の数」では都道府県のランキングも大事です。これまでは

1位 長崎県 島の数971

2位 鹿児島県 島の数605

3位 北海道 島の数508

4位 島根県 島の数369

となっていましたが、もしかしたらそれも変わる可能性が…。

上記の1位~3位は必須です。「島の数」は日本全体で7000弱は

大事です(でした)が個々の県の島の数の詳細は不要です。

「日本の島の数」については、最新の「公式発表」の状況を把握

しておく必要があります。

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2023年4月11日の国土地理院の発表では、最新の「日本の島の数」は以下になっています。

1位 長崎県  1479

2位 北海道  1473

3位 鹿児島県 1256

4位 岩手県   861

5位 沖縄県   691

(東京都 635 *離島などが東京なので意外と多い。注意が必要)

https://uub.jp/pdr/g/island.html

1位の長崎県は変わっていません(ギリギリですが)。

2位が鹿児島県から北海道になっています。

日本の島の総数は「7000弱(6852)」だったのが、ほぼ倍の

「14125」になっていますね。

「海なし県」が島の数0なのは分かりますが、大阪府は大阪湾が

ありますが、「島」は0なんですね。

東京は小笠原諸島や伊豆諸島などが東京都なので島の数は多いです。

電力会社が大幅に値上げを申請

ものすごくシンプルに言うと、

2011年3月11日の東日本大震災で福島の原発に被害が

    ↓

日本中の原発が稼働停止に

    ↓

発電コストの高い石炭やLNGなどで発電

    ↓

「燃料費調整額の高騰」「再エネ賦課金の値上げ」「国内の電力供給力不足」

など、様々な要因によって電気代の値上げが引き起こされています。

また、新型コロナウイルスやウクライナ危機といった世界情勢の影響も受けて

います。

まずは下記の記事をきちんと読んでおきましょう。

日本の主な原子力発電所+再稼働等の最新状況

(2025年用の中学受験・社会の時事問題の記事はこちら)

中学受験社会の時事問題・2025年用

作家・大江健三郎さんが死去

日本人で2人目のノーベル文学賞を受賞した作家の大江健三郎(おおえ・けんざぶろう)

さんが2023年3月3日に亡くなりました。88歳でした。

1958年に「飼育」で芥川賞を受賞。

「セヴンティーン」や「性的人間」「個人的な体験」「ヒロシマ・ノート」

「万延元年のフットボール」等の作品があります。

川端康成(1968年)についで、日本人で二人目のノーベル文学賞を1994年

に受賞しています。

ノーベル賞と中学受験の社会:過去の日本人受賞者一覧

トランプ前大統領が起訴される(米大統領で初)

ドナルド・トランプ米前大統領(位2017~2021)が2022年3月30日に

起訴されました。なお、逮捕は捜査の初期段階で警察が行う事が多い

ですが、起訴は検察官が刑事裁判を起こす手続きです。今回トランプ前大統領

は逮捕されていません(おそらく、証拠隠滅等の可能性が少ない、もしくは

既に証拠を検察が固めているからだと思われます)。

罪状は、不倫関係にあった女性に「口止め料」を払った事が法律に

触れたとみられています。

大統領経験者が起訴されるのはアメリカ史上初です。

中学受験上の時事問題的なポイントは以下です。

・ドナルド・トランプ前アメリカ大統領の顔と名前

・アメリカ大統領史上初の起訴された人物

・起訴されても大統領選挙には出馬できる(推定無罪の原則)

・有罪が確定しても法律上は大統領選に出馬できる

・次回の米大統領選挙は2024年

・2023年現在のアメリカ大統領はジョー・バイデン(顔も覚える)

日本の総人口、1億2494万7000人…12年連続で減少

総務省は2023年4月12日、2022年10月1日時点の日本の総人口推計

(外国人含む)を発表しました。

総人口は、前年比55万6000人減の1億2494万7000人となり、

12年連続で減少しました。

出生児数が死亡者数を下回る「自然減」は16年連続となり、前年比で

73万1000人減少しました。

日本の人口→約1億2400万人

はそのままですが、ポイントは、

12年連続で減少している事ですね。

(追記)

2022年の出生率1.26で過去最低。7年連続で前年を下回る

 

五代友厚・官有物払い下げ事件に無関係?教科書修正

明治の中頃の話として重要な

「官有物払い下げ事件→明治14年の政変・国会開設の勅諭」

の所で出てくる薩摩の商人「五代友厚」ですが、

2023年4月12日の朝日新聞によると、

「五代友厚は官有物払い下げ事件に関与した明確な証拠がない」

という事で、2023年春の教科書から修正されたとの事です。

となると、まともな中学校であれば、社会科の先生はその点をきちんと

おさえているでしょうから、

「薩摩の黒田清隆が同じ薩摩の五代友厚に官有物を格安で払い下げた」

というこれまでの歴史の定説が修正された前提で問題を作るでしょう。

教え方・覚え方を変えないといけませんね。

G7広島サミット

G7のサミットが広島で開催されました(2023年5月)。

G7:日本、アメリカ、フランス、イギリス、ドイツ、イタリア、カナダ

(中国とロシアは入っていません)

ウクライナのゼレンスキー大統領が来日した事もポイントです。

大阪府枚方市(ひらかたし)で39.8度。2023年の全国最高を更新。

2023年7月28日、大阪府枚方市(ひらかたし)で39.8度。2023年の全国最高を更新。

「枚方」の読み方は「ひらかた」。

大阪府枚方市は内陸の市で(だから暑い)、京都府との県境にあります。

7月の世界の平均気温 1880年以降で最も高い NASA発表

NASA=アメリカ航空宇宙局は、2023年7月の世界の平均気温が、

1880年以降で最も高くなったと発表しました。

NASAが明らかにしたところによりますと、2023年7月の1か月間

の世界の平均気温は、データがある1880年以降で最も高くなった

ということです。

基準としている1951年から1980年までの7月の平均気温と比べて、

世界全体では1.18度上回り、特に気温の上昇幅が大きかった北米や南米、

アフリカ北部、それに南極の一部の地域では、およそ4度上回ったと

しています。

NASAは「科学的にみても、この気温上昇が正常でないことは明らかだ」

とした上で「温暖化は人類が排出する温室効果ガスが主な原因で起きて

いる。温暖化が進むと、人々や生態系への影響がさらに深刻になる」

として、警鐘を鳴らしています。

2023年10月:イスラエルとパレスチナ(ハマス)が激しく対立

以下の点をおさえておきましょう。

地球は今…】5分でわかるパレスチナ問題 | ネットワーク『地球村』

●地図上の位置

●イスラエル→ユダヤ教

●パレスチナ→イスラム教

●ハマス→パレスチナ内のテロ組織

★アメリカはイスラエルを支援

★イスラエルのエルサレム(首都ではない!)はユダヤ教、キリスト教、イスラム教の聖地

(イスラエルの首都はテルアビブ)

中学受験の試験問題はだいたい「夏」に基本が作られます。

時事問題も基本は10月のノーベル賞の頃が最後です。ですので、これ以降の

ニュースは出ない可能性が高いです。

(2025年用の中学受験・社会の時事問題の記事はこちら)

中学受験社会の時事問題・2025年用